(1) 産業保健活動を職場に組織する
＜ステップ１＞ 産業保健活動の課題を理解する
＜ステップ２＞ 産業保健に必要な情報を収集しニーズを把握する
＜ステップ３＞ 産業保健方針と計画を確立する
＜ステップ４＞ 産業保健組織を確立し維持する
「一般的な参考書」
1．英国王立内科医会産業医部会、産業医倫理ガイダンス（第6版）
大久保利晃監訳、バイオコミュニケーションズ（株）、2009
2．産業保健版個人情報の保護と活用の手引き、働く人の健康情報活用法
産業医科大学産業生態科学研究所編、法研、2007
「各ステップ内容に役立つ参考書、ホームページ」
14．パワーポイント教材：労働安全衛生マネジメントシステム、（読み原稿あり、追加等改変可能）福岡労働局、労働基準監督署
11．パワーポイント教材：CD-ROM:労働安全衛生法等」の改正のポイント（読み原稿あり、追加等改変可能）、福岡労働局、労働基準監督署
13．有料パワーポイント教材：労働安全衛生マネジメントシステム情報室
http://oshms.jp/data.html
- 労働安全衛生マネジメントシステム 認証取得キックオフ
- 新入社員安全教育
- 職長の12の職務
- 労働安全衛生関連法規の概要
- 非定型業務の安全確保
- 個人用保護具（PPE)
- レーザー機器の安全取扱い
- エックス線装置安全取扱い
- 建築物の解体等の作業における石綿対策
- ロール機による事故の防止
- 化学物質管理
- 引火性液体（溶剤類）の安全な取扱い
- 事故事例に学ぶ引火性液体の安全な取扱い
- ハザードコミュニケーション
- GHS-化学品の分類および表示に関する世界調和システムについて
- 事故調査
- 労働災害の書類送検事例
101．厚生労働省 労働統計要覧
http://www.mhlw.go.jp/toukei/youran/index-roudou.html
労働経済概観、労働力、雇用、労働災害・安全衛生など日本の労働に関する基礎的な統計が記されている。
306．厚生労働統計一覧(労働時間・労働災害・労働安全衛生・労働保険など)
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/
厚生労働省の公式ホームページに掲載されている厚生労働統計一覧の画面。「労働時間」「労働災害・労働安全衛生・労働保険」などの項目を選択すると、さらに細項目が表示される。全国規模で実施されている各種統計調査結果がダウンロードできる。一次資料として貴重であるが、網羅的であるが故に欲しい資料に到達するには意外と苦労するかも知れない。また、データプレゼンテーションのためには多くは二次加工が必要。
200．ISO, Social Responsibility
http://www.iso.org/sr
企業の社会的責任の中には、従業員に対する責任もあります。産業保健の企画・立案・監査をする際には必須の知識です。（step 14の参考ホームページ）
201．経済同友会、企業の社会的責任（ＣＳＲ）
http://www.doyukai.or.jp/csr_summary.html（リンク不明）
企業の社会的責任の中には、従業員に対する責任もあります。産業保健の企画・立案・監査をする際には必須の知識です。（step 14の参考ホームページ）
202．日本経団連、企業の社会的責任（ＣＳＲ）
http://www.keidanren.or.jp/japanese/policy/csr.html
企業の社会的責任の中には、従業員に対する責任もあります。産業保健の企画・立案・監査をする際には必須の知識です。（step 14の参考ホームページ）
203．労働におけるＣＳＲのあり方に関する研究会の中間報告、厚生労働省研究班2004年6月
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2004/06/s0625-8.html
企業の社会的責任の中には、従業員に対する責任もあります。産業保健の企画・立案・監査をする際には必須の知識です。（step 14の参考ホームページ）
204．労働に関するＣＳＲ推進研究会報告書、厚生労働省研究班2008年3月
http://www.mhlw.go.jp/shingi/2008/03/dl/s0331-6a.pdf
企業の社会的責任の中には、従業員に対する責任もあります。産業保健の企画・立案・監査をする際には必須の知識です。（step 14の参考ホームページ）
205．http://www.env.go.jp/
環境に対する企業の責任をいかに考えるべきかについて参考にすべきものです。（step 14の参考ホームページ）
206．http://www.iso.org/iso/iso_14000_essentials
環境に対する企業の責任をいかに考えるべきかについて参考にすべきものです。（step 14の参考ホームページ）
308．労働法令・通達関係(安全衛生情報センター)
http://www.jaish.gr.jp/user/anzen/hor/houritsu.html
厚生労働省委託事業として中央労働災害防止協会が運営しているホームページの中にある。
労働基準法、労働安全衛生法を始めとして、労働安全衛生に関連する法律、政令、規則、告示・指針、通達が掲載されている。
通達は昭和30年代のものから最新のものまで掲載されている。